MCM事業部
＜日本社会の課題とMCMによる解決策＞
虐待の問題を語る前に、社会で適切なコミュニケーションや社会活動が出来ない原因を探る必要があります。
また、基本的人権の尊重の理念に基づく相互理解の関係を構築できないことも、大きな問題ではないでしょうか。
岡田ユキ先生が構築された「岡田式AC判別法®」は、そのような問題の原因を突き止める際に、 ①医療判断を根拠とした治療に限定するのか、②精神的自立の教育が必要なのかを区別をするのに、大いに役立つ判別法だと言えます。
次に、虐待問題の解決は、日本に於いても緊急を要する問題です。
虐待心理研究所は、これまでの研究に於いて虐待のメカニズムを科学的に分析し、その解決のためのテクノロジーとして「MCM」を開発しました。
これまで証明が困難であった心理的問題を解決できる唯一の「解決策」となります。
この度「マニュアルインプットMCM」の開発に成功しました。
（※ご興味のある方は下記までお問い合わせください）
虐待の問題解決にもつながる唯一の「MCMテクノロジー」をフェロー丸山朋子が、皆様にアウトプット致します。（※こちらも下記までお問い合わせください）
ビジネスや人事、経営にお役立てください。
虐待心理研究所では、引き続きAIを活用した「デジタルMCM」の開発に取り組んでまいりますので、よろしくお願い申し上げます。
ソナーレホールディングス株式会社 代表取締役 丸山朋子
1976年東京生まれ。北海道大学法学部卒。
1998年父親の勤める楽器店の音大生事業部に宅地建物取引主任者として入社。
1999年父親が脱サラをして有限会社ソナーレ・音大学生倶楽部を設立し、入社。
2011年株式会社ソナーレに社名変更。
2013年株式会社ソナーレの社長就任。ソナーレホールディングス株式会社を設立し代表取締役に就任。
2018年株式会社ソナーレの社長を退任。部門の分社化をすすめている。
サポート校や音楽家支援などのNPOの活動に参加しながら、基本的人権の尊重と理解を啓蒙することで、
子供の自立支援や虐待防止の活動に従事している。
＜教育を考えさせられた、人生の経験＞
【小学校】
３つの小学校に通った。
★１つ目の小学校で先生が病欠で臨時教員が何人も変わり授業が停滞した。
担任教師に執拗な嫌がらせを受け、算数の授業中に使用した小銭を盗んだという冤罪をかけられる。
学習面で危機感を感じた親が私立に転校をさせた。
★２つ目の小学校は、自分で考えることや人権教育に熱心な学校だった。
課題をクラスで教えあって支え合いながら進める授業スタイルが頻繁にあり、転校による不明確な学習内容や学校のルールなどを自然と補えた。
また、忘れ物癖や机の整理ができない子供だったが、クラスメイトが片付け方を教えてくれて忘れ物が減った。いじめや喧嘩が発生すると、学級会で話し合い、何が問題かをみんなで話し合い謝って仲直りをすることを教師が教えてくれた。
★３つ目の小学校で、「私立からきた転入生はバカだ！」という差別といじめを担任や一部の教師から受ける。2つ目の小学校で人権教育を受けていたので、自分は人権侵害を受けている事実を認識することができ、前の学校という自分の存在を受け入れてくれた居場所がある安心感から、差別やイジメに対して自信をもって戦うことができた。
【中学校】
冤罪事件がおきる。あるクラスで卓球のラケットをが盗まれる事件があり、冤罪をかけられた。
突然、石やものを投げられたり、靴に画鋲をいれられるイジメに合ったが、原因は冤罪であることがわかる。「私を犯人だ」と断定したクラスに文句を言いに言ったが他の先生に止められた。
翌年、人権作文にこの事実を書いたところ、親も校長室に呼び出され作文の書き直しを強要され断ると、国語の教師が勝手に私が国語の授業中に書いた作文に差し替えてしまった。
【高校】
高校は進学校に進んだ。中学時代に通っていた塾に高校生になっても自習をしに通っていた。
中学時代から四則計算が出来ない同級生に頼まれて勉強を教えていた経験もあり、塾から依頼されて、ボランティアではあったが中学生に勉強を教えていた。
九九がわからない子供達が多くいることに驚くと同時に、基礎学習の大切さと自ら考え学ぶ方法を知らない弊害に気がつく
【大学】
塾講師や家庭教師の仕事で公文を活用した。
「国語」が最低限度できないと、全ての科目が理解できずに成績が上がらないことを再認識した。
生徒の成長意欲を刺激し「自習ができる子供」を育てる手法を考案した。
憲法の授業で基本的人権を再度学ぶ。
【28～30歳】
サポート高の講師として、通信制高校に所属する高校生のサポートをした。
虐待やネグレクトの家庭の子供も多く、親が祖父母離れや子離れをしておらず、子供に依存している実態を知る。
親の世話や親の過干渉で、学習や自立を妨げられるという場面を幾度となく経験した。
憲法の普及活動を通じて権利と義務の教育に取り組む。
【30歳〜】
自社にて、高卒と大卒の新卒採用を始める。
リーマンショック後、高卒の求人を大卒が奪ってしまうという事態が起こり、高卒の求人が激減した。
教師達は「社会に出ることの先延ばし」を進めその結果、目的意識を持たずに専門学校や大学に進学を促す傾向が強まった。
「生きるために働く事」が軽視され「何か素晴らしい者にならないと働く意味がない」と いう風潮が強く、経済的事情で早くに社会に出た若者が、同級生が遊んでいる姿を見て労働意欲を削がれたり、ストレスになる傾向を目にする。
また、他人に「叱られた経験がない」子供が急に社会に出て厳しさに直面し、上司にイジメ（指導の範囲かは不明）られたと仕事すぐ辞める、または明らかな人権侵害を受けていても我慢し続けてしまう例を見る。
【現在】
「岡田式AC判別法®️」と出会い、
社員教育や企業研修など、人権尊重を軸に精神的自立を促す活動を、継続している。